【2026年最新】塾の費用はいくら?平均23万円と実際に払う約35万円の差

塾 費用

塾に通わせたいと思っても、いくらかかるのかが分からないと決められません。

公式サイトを開いても金額が書かれておらず、資料請求をしないと分からない塾もあります。

そこでこの記事では、国が2年に1度おこなっている調査の数字をもとに、塾の費用を整理します。

出典:文部科学省「子供の学習費調査」調査の概要(2026年9月10日確認)

先に結論をお伝えします。

公立中学校に通う子どもの学習塾費は、年間の平均で230,385円です。

ただし、この平均には塾に通っていない家庭も含まれています。

実際に払っている家庭だけで見ると、平均は約349,000円に上がります。

「平均23万円」と「実際に払うのは約35万円」では、家計の見通しがまったく変わります。

この記事では、そのずれがどこから来るのかまで踏み込みます。

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塾の費用を調べると「相場は月◯円」という書き方をよく見かけますが、その数字が何を含んでいるのかは書かれていないことがほとんどです。
この記事では、出典と数え方をはっきりさせたうえで金額を出します。
数字の出どころが分かれば、ご家庭の状況に当てはめて考えられるようになります。

目次

【結論】公立中学生の塾代は年23万円。ただし通わせている家庭だけなら年35万円

公立中学生の塾代の平均と、支出した家庭だけの平均

文部科学省の「令和5年度 子供の学習費調査」によると、1年間に支払った学習塾費の平均は次のとおりです。

学校種公立私立
幼稚園14,167円25,261円
小学校75,194円259,492円
中学校230,385円168,058円
高等学校(全日制)147,140円166,867円

出典:文部科学省「令和5年度 子供の学習費調査」(2026年9月9日確認)

公立の中では中学校がいちばん高く、年間230,385円です。

月あたりにすると約19,200円になります。

ここで注意したいことがあります。

この平均は、塾に通っていない家庭の「0円」も一緒に平均した数字です。

同じ調査には、実際に支払った家庭だけを取り出した平均も載っています。

学校種公立私立
小学校約193,000円約361,000円
中学校約349,000円約328,000円
高等学校(全日制)約381,000円約444,000円

出典:文部科学省「令和5年度 子供の学習費調査」(2026年9月9日確認)

公立中学校では約349,000円、公立高校では約381,000円です。

つまり、これから塾に通わせようとしている家庭が見るべきなのは、下の表のほうです。

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「平均23万円」と聞いて予算を立てると、実際に通わせ始めたときに足りなくなります。
塾に通わせる前提で考えるなら、公立中学校で年35万円前後、公立高校で年38万円前後を出発点にしてください。
そのうえで、通う回数や教科を絞って調整していくのが現実的な進め方です。

塾の費用に含まれる6つの費目

学習塾費に含まれる6つの費目

「塾代」と一口に言っても、月謝だけではありません。

この章では次の順に説明します。

文部科学省は、調査における「学習塾費」を次のように定義しています。

学習塾へ通うために支出した全ての経費で、入会金、授業料(月謝)、講習会費、教材費、通っている学習塾での模擬テスト代、学習塾への交通費

出典:文部科学省「令和5年度 子供の学習費調査」調査結果の概要(2026年9月9日確認)

つまり、費目は6つです。

この6つを足したものが、前の章で見た金額です。

授業料(月謝)

毎月かかる、いちばん中心の費用です。

学年・教科数・週あたりの回数・指導形式で変わります。

ここで見落としやすいのが、月によって授業料が変わる塾があることです。

たとえばオンライン個別指導のそら塾は、公式サイトで同じ「週1回」でも月によって授業料が違うと明記しています。

学年4・7・12・1・3月5・6・9・10・11・2月
小3〜小6(60分)5,800円7,700円
中1・中27,800円10,400円
中3・高110,500円14,000円
高2・高311,700円15,600円

出典:そら塾公式サイト「そら塾の授業料」(税込・2026年9月9日確認)

金額の低い月の月謝だけを見て年間の予算を立てると、見通しを誤ります。

12か月分を足して確かめてください。

入会金

入るときに1回だけかかる費用です。

金額を公式サイトに出していない塾が多い費目です。

キャンペーンで無料になることもあるため、問い合わせのときに必ず確認してください。

講習会費(季節講習)

夏期講習・冬期講習・春期講習の費用です。

月謝とは別に請求されるため、年間の費用を押し上げる最大の要因になります。

前の章で見た「学年が上がるほど費用が増える」動きは、この講習会費と受講コマ数の増加によるところが大きいと考えられます。

教材費

テキスト・問題集の代金です。

年度の始めにまとめて請求される形が一般的です。

模擬テスト代

通っている塾で受ける模試の費用です。

受験学年になると受ける回数が増えます。

交通費

塾へ通うための交通費も、調査では学習塾費に含まれています。

自宅から遠い塾を選ぶと、月謝が安くても総額では逆転することがあります。

オンラインを検討する理由のひとつがここにあります。

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塾を比べるときは、月謝だけを横に並べても意味がありません。
上の6つを全部足した「年間でいくらか」で比べてください。
問い合わせのときは「入会金・季節講習・教材費・模試代を含めて、1年でいくらになりますか」と聞くのがいちばん早いです。

学年別に見る塾の費用

学年別の学習塾費(公立)

学年別の学習塾費は次のとおりです。

この章では次の順に説明します。

学年公立私立
小学1年31,504円151,589円
小学2年35,291円145,569円
小学3年46,108円179,560円
小学4年80,935円267,097円
小学5年106,550円375,686円
小学6年145,161円442,735円
中学1年133,647円151,796円
中学2年213,759円151,425円
中学3年341,220円202,127円
高校1年89,760円109,647円
高校2年148,775円180,326円
高校3年206,454円214,709円

出典:文部科学省「令和5年度 子供の学習費調査」(2026年9月9日確認)

小学生の塾の費用

公立小学校では、1年生の31,504円から6年生の145,161円まで、6年間で約4.6倍に増えます。

私立小学校は6年生で442,735円となり、公立・私立を通じて全学年で最も高い金額です。

中学受験の影響が大きいと考えられます。

小学生向けの塾の選び方は、小学生向け学習塾のおすすめランキング10選で詳しく解説しています。

中学受験を考えている場合は、中学受験でおすすめの塾ランキング19選もあわせてご覧ください。

中学生の塾の費用

公立中学校は、1年生133,647円・2年生213,759円・3年生341,220円と上がっていきます。

3年生の341,220円は、公立のすべての学年の中で最も高い金額です。

一方で私立中学校は3年間で大きく変わらず、3年生でも202,127円です。

中学校だけは私立より公立のほうが学習塾費が高いという、他の学校種と逆の形になっています。

高校受験のために塾へ通う家庭が多いことが、この差に表れていると考えられます。

中学生向けの塾は中学生向け塾のおすすめランキング15選で比較しています。

高校生の塾の費用

公立高校は1年生89,760円から3年生206,454円へ、3年間で約2.3倍になります。

私立高校も3年生で214,709円と、公立とほぼ同じ水準です。

大学受験に向けた塾選びは大学受験におすすめの学習塾15選で解説しています。

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学年別の数字を見ると、費用が跳ね上がるのは小学4年生・中学2年生・高校2年生からです。
いま小学3年生や中学1年生であれば、次の学年でどれだけ上がるかを先に確かめておくと、あとで慌てずに済みます。
塾に「来年度以降の料金表もください」と伝えれば出してもらえます。

「平均」の落とし穴|3人に1人は0円、4人に1人は40万円超

公立中学校の学習塾費の分布(0円の割合と40万円以上の割合)

塾の費用を調べるうえで、平均だけを見るのは危険です。

この章では次の順に説明します。

理由は2つあります。

平均には塾に通っていない家庭が含まれている

同じ調査には、学習塾費が0円だった家庭の割合が載っています。

学校種公立私立
小学校61.0%28.1%
中学校34.0%48.8%
高等学校(全日制)61.4%62.4%

出典:文部科学省「令和5年度 子供の学習費調査」(2026年9月9日確認)

公立小学校では6割、公立高校でも6割の家庭が、学習塾費を1円も払っていません。

この0円が平均を大きく押し下げています。

だから「平均75,194円」という小学生の数字は、通わせている家庭の実感とはかけ離れます。

実際に払っている家庭だけの平均

0円の家庭を除いた平均は、前に見たとおり公立中学校で約349,000円、公立高校で約381,000円です。

この2つの数字の関係は、計算でも確かめられます。

公立中学校であれば、230,385円 ÷(1 − 0.340)= 約349,000円となり、公表されている数字と一致します。

つまり、「平均23万円」と「約35万円」は別の調査の数字ではなく、同じ調査を別の数え方で見たものです。

金額の分布で見る

もうひとつ、平均では見えないものがあります。

払っている家庭の中でも、金額に大きな幅があることです。

年間40万円以上を学習塾費に使っている家庭の割合は次のとおりです。

学校種公立私立
小学校4.7%22.1%
中学校23.3%15.7%
高等学校(全日制)15.3%16.1%

出典:文部科学省「令和5年度 子供の学習費調査」(2026年9月9日確認)

公立中学校では、23.3%の家庭が年40万円以上を払っています。

0円が34.0%であることと合わせると、公立中学校は「まったく通わせない家庭」と「かなりかける家庭」に分かれていることが分かります。

塾の費用に「ふつう」はありません。

平均に自分を合わせる必要はなく、通わせる目的から逆算して決めるものだと考えてください。

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分布まで見ると、平均という1つの数字がいかに大まかなものかが分かります。
大事なのは「よそはいくらか」ではなく、「その金額を払って、うちの子に何が返ってくるか」です。
金額を決めるときは、志望校・苦手な教科・通う回数の3つを先に決めてから塾を探すと、必要な金額が自然に絞られます。

集団指導・個別指導・オンラインで費用はどう変わるか

指導の形式によって、費用の決まり方が変わります。

この章では次の順に説明します。

集団指導

1人の講師が複数の生徒を教える形式です。

1人あたりの費用は3つの形式の中で最も抑えやすい構造です。

講師1人の人件費を生徒で分け合うためです。

ただし、金額を公式サイトに出していない塾があります。

たとえば栄光ゼミナールの公式サイトの受講料のページには、金額の記載がありません。

案内はこうなっています。

お子さまの学年・コース、お住まいの地域により受講料・料金が異なります。詳しい受講料を知りたい方は、資料請求をお願いいたします。

出典:栄光ゼミナール公式サイト「受講料を知りたい」(2026年9月9日確認)

個別指導

講師1人が生徒1〜3人を教える形式です。

講師の人数が多く必要になるため、同じ回数なら集団指導より高くなる構造です。

個別指導も、金額を公式サイトに出していない場合があります。

明光義塾の公式サイトの料金ページには金額の記載がなく、次のように案内されています。

まずは無料体験へお越しください。目標を達成するために必要な学習プランと授業料をご案内いたします

また、同じページには次の記載があります。

授業料以外に諸経費、教材費などを別途いただいております

出典:明光義塾公式サイト「授業料(料金)について」(2026年9月9日確認)

「授業料以外にかかる」ことは書かれていても、金額は書かれていません。

この点は問い合わせで確かめる必要があります。

オンライン

自宅から受ける形式です。

費用の面では2つの利点があります。

教室の維持にかかる費用が抑えられることと、通うための交通費がかからないことです。

前に見たとおり、交通費も学習塾費に含まれます。

オンラインには、公式サイトに月額を出している塾があります。

この記事の前半で挙げたそら塾がその例で、学年ごとの月額が税込で示されています。

オンラインの塾の選び方はオンライン塾のおすすめランキング16選で比較しています。

公式サイトに料金が載っていないときの確かめ方

今回、公式サイトを実際に確認したところ、集団指導・個別指導の2社はいずれも金額を掲載していませんでした。(栄光ゼミナール・明光義塾/2026年9月9日確認)

これは確認した範囲の話であって、業界全体の割合を示すものではありません。

ただ、費用を調べようとすると、この壁に当たることがあります。

金額が分からないときは、次の順で確かめてください。

  • 公式サイトの料金ページを見る
  • 資料請求をする(メールで届くことが多く、その場で確認できます)
  • 教室へ問い合わせる、または無料体験に申し込む

問い合わせのときは、「入会金・季節講習・教材費・模試代・交通費を含めて、1年でいくらになりますか」と聞いてください。

月謝だけを聞くと、あとから足されます。

塾の費用を抑える5つの考え方

塾の費用を抑える5つの考え方

費用は「回数 × 教科数 × 単価」で決まります。

このどれかを動かせば下がります。

この章では次の順に説明します。

1. 教科を絞る

費用は教科数で増えます。

苦手な教科だけに絞れば、その分だけ下がります。

全教科をまとめて申し込む前に、どの教科でつまずいているかを確かめてください。

2. 通う回数を見直す

週2回を週1回にすれば、月謝はおおむね半分に近づきます。

回数を減らして家庭学習で補えるかどうかは、子どもが自分で机に向かえるかで決まります。

3. オンラインを検討する

通う時間と交通費がかかりません。

送り迎えの負担も減ります。

費用を抑えつつ個別で見てもらいたい場合の選択肢になります。

安く抑えたい場合は安いオンライン家庭教師ランキング15選もあわせてご覧ください。

4. 季節講習の中身を確認してから申し込む

季節講習は、費用が大きく動くところです。

全講座を勧められることがありますが、必要な教科・単元だけを選べる塾もあります。

申し込む前に「どれが必須で、どれが任意か」を確認してください。

5. 年間の総額で比べる

月謝が安くても、入会金・教材費・季節講習を足すと逆転することがあります。

比べるときは必ず年間の総額にそろえてください。

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費用を抑える一番の近道は、通う目的をはっきりさせることです。
「苦手な数学だけ何とかしたい」のか「受験に向けて全体を底上げしたい」のかで、必要な回数も教科数も変わります。
目的が決まっていないまま申し込むと、勧められるまま教科が増えていきます。

塾以外の選択肢と費用を比べる

文部科学省の同じ調査では、塾以外にかかった学校外の学習費も調べています。

塾に通わせるかどうかを決めるときは、この比較が判断の材料になります。

学校種家庭内学習費通信教育・家庭教師費学習塾費
小学校(公立)13,361円21,976円75,194円
中学校(公立)12,884円21,248円230,385円
高等学校(公立・全日制)21,603円15,666円147,140円

出典:文部科学省「令和5年度 子供の学習費調査」(2026年9月9日確認)

公立中学校では、学習塾費が通信教育・家庭教師費の約10.8倍です。

この差の理由は2つあります。

1つは塾のほうが単価が高いこと、もう1つは通っている家庭の割合が違うことです。

前の章で見たとおり、これらの数字はいずれも支出していない家庭の0円を含んだ平均です。

0円の家庭が多い項目ほど、平均は低く出ます。

なお「通信教育・家庭教師費」は、文部科学省の定義では次のとおりです。

家庭教師への月謝(謝礼)、教材費、通信添削などの通信教育を受けるために支出した経費

出典:文部科学省「令和5年度 子供の学習費調査」調査結果の概要(2026年9月9日確認)

通信教育と家庭教師が1つにまとめられているため、通信教育だけの金額はこの調査からは分かりません。

通信教育を選択肢に入れる場合は、中学生向け通信教育のおすすめ比較ランキング10選・小学生向け通信教育のおすすめ比較ランキング16選で各社の料金を比較しています。

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費用だけで見れば通信教育が最も抑えられますが、続けられるかどうかは別の問題です。
自分で計画を立てて机に向かえる子であれば通信教育で足ります。
「やらせないとやらない」状態であれば、費用が高くても人が見てくれる塾のほうが結果的に無駄になりません。

塾以外の選択肢としてよく挙がるのが、通信教育の進研ゼミです。

学年ごとに料金とコースが分かれているため、お子さんの学年のページで確認してください。

\小学生のうちに学習習慣をつけたいなら/

\高校受験に向けて塾以外も比べたいなら/

\大学受験の費用を抑えたいなら/

住んでいる自治体の制度も確認する

自治体の塾代の貸付・助成制度の例

塾の費用には、自治体の制度が使える場合があります。

この章では次の順に説明します。

全国一律の制度ではないため、お住まいの自治体で確認してください。

ここでは公式サイトで内容を確認できた2つを例として挙げます。

東京都|受験生チャレンジ支援貸付事業

学習塾等の受講料を、上限30万円まで無利子で借りられる制度です。

項目内容
学習塾等受講料の貸付30万円(上限)
受験料の貸付中学3年生等は27,400円(上限)/高校3年生等は12万円(上限)
対象の学年中学3年生・高校3年生またはこれに準じる方(20歳未満)
収入の条件(3人世帯の例)総収入(年間)4,410,000円以下
返済の免除高校・大学等に入学した場合は返済が免除される
申請の窓口お住まいの区市町村の窓口

出典:東京都福祉局「受験生チャレンジ支援貸付事業」(ページ更新日2026年4月1日・2026年9月9日確認)

入学すれば返さなくてよい仕組みです。

都内にお住まいで条件に当てはまる場合は、申し込む前に窓口へ相談してください。

大阪市|習い事・塾代助成事業

月額1万円を上限に助成される制度です。

項目内容
助成の金額月額1万円(上限)
対象大阪市内在住のすべての小学5年生から中学3年生を養育する方
使える用途学習塾・家庭教師・文化・スポーツ教室など(オンライン学習塾を含む)の学校外教育の費用
申請の方法オンラインでの申請

出典:大阪市「大阪市習い事・塾代助成事業」(ページ掲載日2026年7月21日・2026年9月9日確認)

所得の条件はページに記載がなく、市内在住の対象学年であれば申請できる形になっています。

大阪市内の塾を探している場合は大阪でおすすめの塾ランキング10選もあわせてご覧ください。

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自治体の制度は、知らないまま使わずに終わってしまうことが多いものです。
塾を決める前に、お住まいの自治体のホームページで「塾代」「学習支援」「就学援助」で検索してみてください。
金額や条件は変わることがあるので、必ず自治体の窓口で最新の内容を確認してください。

よくある質問(FAQ)

塾の費用は月にいくらが目安ですか?

公立中学校の学習塾費は年間230,385円なので、月あたり約19,200円です。

ただしこれは塾に通っていない家庭も含めた平均です。

実際に払っている家庭だけで見ると年間約349,000円なので、月あたり約29,000円になります。

なぜ中学校だけ私立より公立のほうが塾代が高いのですか?

文部科学省の調査では、中学校のみ公立230,385円・私立168,058円と逆転しています。

私立中学校に通う子どもは高校へそのまま進む場合があるのに対し、公立中学校では高校受験に向けて塾へ通う家庭が多いことが背景にあると考えられます。

塾に通っていない家庭はどのくらいありますか?

学習塾費が0円だった家庭は、公立小学校で61.0%、公立中学校で34.0%、公立高校で61.4%です。

月謝以外にどんな費用がかかりますか?

文部科学省の定義では、学習塾費には入会金・授業料(月謝)・講習会費・教材費・模擬テスト代・交通費が含まれます。

月謝だけを見て予算を立てると足りなくなります。

公式サイトに料金が載っていない塾は避けたほうがよいですか?

金額を載せていないこと自体は珍しくありません。

今回確認した集団指導・個別指導の2社はいずれも掲載しておらず、資料請求や教室への問い合わせを案内していました。

避けるかどうかではなく、問い合わせのときに年間の総額を確認できるかどうかで判断してください。

塾代の助成や貸付の制度はありますか?

自治体によってあります。

東京都には学習塾等の受講料を上限30万円まで無利子で貸し付け、高校・大学等に入学すれば返済が免除される制度があります。

大阪市には月額1万円を上限に助成する制度があります。

全国一律の制度ではないため、お住まいの自治体で確認してください。

費用が上がるのはいつからですか?

学年別に見ると、公立では小学4年生・中学2年生・高校2年生から大きく上がります。

小学3年生で46,108円だった費用は、4年生で80,935円になります。

まとめ

塾の費用について、この記事で確かめたことをまとめます。

  • 公立中学校の学習塾費は年間230,385円、公立高校は147,140円(文部科学省の調査)
  • この平均には塾に通っていない家庭が含まれる。実際に払っている家庭だけなら公立中学校で約349,000円、公立高校で約381,000円
  • 学習塾費には、入会金・授業料・講習会費・教材費・模試代・交通費の6つが含まれる
  • 費用が大きく上がるのは小学4年生・中学2年生・高校2年生から
  • 公立中学校は0円が34.0%、40万円以上が23.3%で、家庭による差が大きい
  • 集団指導・個別指導では、公式サイトに金額を出していない塾がある。年間の総額で確認することが必要
  • 自治体によっては、塾代の助成や貸付の制度がある。住んでいる自治体で確認する

塾の費用に「ふつう」はありません。

目的から逆算して、必要な教科と回数を決めてから金額を見てください。

学年別の塾選びは小学生向け学習塾のおすすめランキング10選・中学生向け塾のおすすめランキング15選・大学受験におすすめの学習塾15選で、オンラインの選択肢はオンライン塾のおすすめランキング16選で解説しています。

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この記事を書いた人

ユーザーの皆様に向けて、暮らしの役に立つメディアを常に立ち上げ紹介しております。既に79サイト以上を運営しており、日々情報を更新し発信いたします。

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